はじめに

子どもが生まれると（生まれる前から）気になることの一つが、成長に伴って必要になってくる学費ですよね。
そのような将来の出費に備える対策として最もポピュラーなのが学資保険です。
とは言うものの、超低金利時代の昨今にあっては返戻率がそれほどでもなくなってきており、別の学資準備方法に注目する人も増えてきています。
そこで今回は「どのようなケースであれば学資保険の必要性があるのか。もしくはどのようケースであれば必要性がないのか」について考えてみたいと思います。

学資はどれくらい必要？

学資保険について考える前に、学資（学費）そのものがどれくらい必要になるのかを見ておきましょう。
文部科学省が公表している資料に基づけば、幼稚園から大学まですべて公立（大学は国立）に通った場合はおよそ780万円、幼稚園から大学まですべて私立（大学は理系）
に通った場合ならおよそ2300万円となっています。

両者にはかなりの差がありますが、一般的な幼稚園と大学は私立（大学は文系）、小・中・高は公立というパターンで考えてみるなら、およそ1000万円の学費が必要になります。
と言っても、もちろんある時点までにこれだけの金額すべてを用意しておかないといけない、というわけではなく、タイミングごとに必要となる経費を合計してみるとこれだけの金額になるということですね。

学資保険の必要性がある場合とない場合

だいたいの学資（学費）の目安を見てきました。
ではどのような場合に学資保険の必要性が高くなり、どのような場合には必要性が少なくなるのでしょうか？

まず、先ほども述べたように最近では保険全般の返戻率が低くなっています。
保険以外の投資など、言わばもっと「攻める」手段で学資金を得ようと考えている人にとって学資保険の必要性は低いと言えるでしょう。
また、すでに学資の目星がついている（備えができている）人や、自分でコツコツと計画的にお金を貯めていくことのできる人の場合も必要性は少ないと言えますよね。

逆に、計画的にコツコツお金を貯めていくことがそれほど得意ではないという人の場合は、学資保険なら保険料が毎月（半ば強制的に）引き落とされていきますので、加入したほうが良いでしょう。
あるいは、投資の場合はそれなりのリスクもありますので、安全性の高い手段で学資を準備していきたいと考えているような人の場合も学資保険の必要性が高いと言えます。

最後に

株式や投資信託に比べればリスクは少なく、比較的安全性が高いと言える学資保険ですが、リスクはゼロではありません。
中途解約したケースなど、場合によっては元本割れとなることもあります。
また商品によっては「貯蓄タイプ」ではなく「保障タイプ」の学資保険もあり、この場合、受け取る保険金の額は支払った保険料の総額よりも安くなることが普通ですのでご注意ください。