教育費は年々増加傾向にあり、子供の将来に備え何らかの貯蓄をしている家庭は多いでしょう。
その最も一般的な方法として学資保険がありますが、学資保険は本当に必要なのでしょうか？それとも私達がそう思っているだけで、他に優秀な商品があるのでしょうか？そんな学資保険の疑問について考えていきましょう。

【学資保険は必要？】
現在子供が生まれたら学資保険と言われるほど、学資保険はとてもメジャーなものになっていますが、本当に学資保険は子供の教育費を貯める方法として有利なのでしょうか？
まずは、学資保険の昔と今を比較してみましょう。
ひと昔前の学資保険は、高利回りであったため返戻率も高く、払込総額の約2倍もの金額が返ってくる保険もありました。
対して、現在は超低金利時代に突入しています。学資保険の返戻率も昔より随分低くなり111％～103％程度のものが一般的です。
ただし、学資保険には契約者である親が死亡した場合それ以降の支払いは免除され、満期時には保険金が満額貰えたり、子供が死亡した場合に一定の給付金が支払われることもある為それらも含めて必要性を総合的に判断していくべきでしょう。

【教育費が必要な時期は決まっている】
子供の教育費を考える際に、一番重要なことは「教育費が必要な時期が決まっている」ということです。その時点までにいくら位の資金を用意するのか各家庭で話し合い必要額を貯めていくことになります。ですから、運用が失敗して半分に減ってしまった、などという資金が大きく目減りするリスクは絶対に避けなければなりません。
通常の運用ですと、減ってしまった金額を埋め合わせるために運用期間を延長することはできますが、子供の教育費に関してはそのようなことができません。
子供が生まれてから15～18年程度かけて運用していくことと、確実で安全な方法を探してみましょう。

【学資保険以外の有効な方法】
学資保険は、一般的に十年以上の期間で運用していくものになります。大学時の資金が最も高額になる為、大学入学時を目安にすると、子供が生まれてすぐに加入した場合約18年もかけて運用をすることになります。
そこでお勧めなのが個人向け国債です。個人向け国債は、変動金利であるため、インフレが進行して金利が上昇しても運用利率はそれにつられて上昇しますし、購入後1年経過すればいつでも元本にて換金できる、額面1万円から購入できる手軽さがある、などのメリットがあります。

【まとめ】
個人向け国債は18年継続した場合の単利計算では学資保険と遜色ない108～109％の返戻率となっていますし、今後更に上昇する見込みがあります。
学資保険は教育費を貯める方法として一般的ですが、それ以外の方法もあることを知り、自分の家計により有利なものを選択していく必要があるでしょう。