医療保険の必要性を問う際、公的医療保険の中に高額療養費制度があることや、医療保険に加入していても保障対象外となるものが多く給付金が支払われない、などの理由から保険の必要性を感じない人も少なくありません。
しかし、医療保険の必要性を考える場合もっと将来的なことも視野に入れて幅広く考える必要があります。

【高額療養費制度があっても残る不安】
公的医療保険には、ひと月の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合払い戻しがされる制度のことを言います。
自己負担限度額には、収入による区分があり年収600万円程度の会社員の場合、ひと月の自己負担額は約8万円弱となっています。
しかし、この自己負担限度額は15年にも改定され自己負担限度額は年々高くなってきています。また入院した場合に、医療保険以外で支払う費用として入院時の食事代がありますが、この費用も1食260円だったのが16年から360円になっており、更に18年からは460円と年々増加しているのです。
日本は今後も高齢化社会が加速することが予想されており、国の医療費負担は増加していくことを考えると、私達一人一人の自己負担額の増加、入院時にかかる費用の負担増などは免れない課題となるでしょう。

【貯蓄ゼロ世帯のリスク】
また近年の教育費の増加や、雇用の不安定問題、退職金が支給されないリスク、年金問題などから貯蓄をできない世帯が増加しています。高齢になった場合の病気になるリスクを考えると民間の医療保険に加入していない場合は、病気で入院しても治療費の支払いが困難になる事が考えられます。
被保険者が支払う保険料は、保険会社の運営費、手数料なども含まれているため確率的に考えると加入者にとって損をする可能性が高いのですが、貯蓄ゼロの世帯では加入しておくことをお勧めします。
しかし、貯蓄が十分あり、治療費や入院時の自己負担額などが今後増加した場合も対応できる家庭においては加入する必要性は低いでしょう。このように各家庭の貯蓄額に応じて、医療保険の必要性を検討すべきなのです。

【現役世代の場合就業不能保険を】
医療保険の必要性は各家庭の貯蓄や収入によって変わってきますが、現役世代の人が怪我や病気に備える場合医療保険以外にも「就業不能保険」というものがおすすめです。
何故なら、現役世代が入院をして働けなくなった場合の家計への影響の大半が医療費ではなく働けなくなったことに対する収入減によるものだからです。
これらを考えると、現役世代では医療保険よりも就業不能保険がおすすめと言えるでしょう。いずれにせよ、自分たちが病気や怪我をした場合に最も家計がダメージを受けるのはどのような場合かを考え保険を選択することが大切です。