はじめに

会社に行くために電車の乗り継ぎを覚える。
ごはんを食べるために、箸の持ち方を覚える。
パソコンを使うために、マウス・キーボード操作を覚えるなど、目的を達成するために人は行動を起こします。
しかし病気や障がいによって、体に何らかの不具合が生じた場合、その目的が達成できないということもあります。
リハビリテーションは、困難をできる限り軽減させ、患者さんが積極的な意思を持って日常生活を送れるように、機能回復訓練を行っていくことをいいます。
さて、このリハビリを受けたとき公的や民間の医療保険は、どのように対応しているのでしょうか？
この記事では、リハビリの保険適用範囲や取扱いについて、ご紹介していきたいと思います。

民間の医療保険による保障の範囲について

公的医療保険と民間医療保険は、それぞれに保障範囲があります。
公的な医療保険は、リハビリが治療として認められることで保険の対象範囲となり、自己負担1割から3割で必要な治療を受けることができます。
一方の民間医療保険では、給付金の対象となる保障範囲が、公的医療保険よりも狭くなっています。
リハビリが保障対象になるかは、保険商品の取り扱いによって異なるため、確認が必要となります。

民間医療保険で知っておきたいこと

一般的に民間医療保険は、不慮の病気や事故を治すための入院や通院が、保障の対象となります。
ですから入院中のリハビリ治療も、退院後の通院治療に関しても、対象となる可能性は高いと思われます。
ただし、リハビリ治療で通院する場合、一度の入院での給付日数が「60日から120日」と制限されています。
そのため長い期間をかけて行うリハビリ治療では、民間医療保険は少々力不足を感じてしまうかもしれません。しかし民間医療保険には、3大疾病に対して一時金特約という、強い味方もあります。
対象疾病治療のためのリハビリならば、こういった保障を検討されることもおすすめです。

リハビリと民間医療保険

治療の一環であるリハビリは、とうぜん民間の医療保険の適用範囲となります。
その種類は疾患ごとで5つに分類されていますので、以下に分類ごとに見ていきましょう。

心大血管疾患のリハビリ

「急性心筋梗塞」「狭心症」「解離性大動脈瘤」「心不全」などでは、給付対象期間は150日です。

脳血管の疾患によりリハビリ

脳血管の疾患とは具体的には「脳梗塞」「脳出血」「脊髄損傷」「慢性の神経筋疾患」「言語聴覚機能障害」などで、給付対象期間は180日です。

廃用症候群のリハビリ

急性疾患が原因で長期の寝たきり状態で「行動の制限」「聴覚・言語障害」「日常生活能力の低下」の場合、適用対象期間は120日です。

運動器リハビリ

「脊髄損傷による四肢麻痺」「体幹・上肢・下肢の外傷や骨折」で、適用対象期間は150日です。

呼吸器リハビリ

「慢性閉塞性肺疾患」「肺炎」「胸部外傷」などで、適用対象期間は90日です。

※適用期間も決められていますが、医師の判断により延長される場合があります。

まとめ

公的医療をカバーする働きとして、民間の医療保険は大きな助けとなります。しかし、給付金の対象になっても日数制限がありますので、少し不安が残りますね。そこで、長期にわたるリハビリ治療に備えるならば、3大疾病などに付加される一時金を利用したり、他の貯蓄型の保険も視野に入れて、備えていくことも大切かと思います。