民間の医療保険については、様々な場所で必要、不必要の議論がされると思います。いらないと思われる理由や、実際に必要なのか、不要なのかを見極めていきましょう。

【公的医療保険の充実】
医療保険が、不要と言われる原因の一つとなっているのが日本にある公的医療保険が充実している事があります。日本は国民皆保険制度のもと、国民全員が公的医療保険に加入する事が義務付けられています。
日本の公的医療保険は特に充実しており、私達は自己負担割合に応じた医療費を支払う事で誰でも公平に医療を受ける事が出来ます。また、高額療養費制度や傷病手当金、出産育児一時金、介護制度など様々な補償がありその時々に応じた保障を受ける事が出来ます。

【民間の医療保険の構造】
また医療保険が不要と言われるもう一つの理由として、医療保険の構造に問題がある事が指摘されています。
医療保険は本来入院時の保障が手厚いものになっており、入院１日いくらというものが主流になっています。しかし、現在は医療技術の向上や医療費の増大問題などから入院をせずに通院で治療が行われたり、入院をした場合も以前のように長期間入院する事は少なくなりました。
そして、一入院定義というものがあり一つの病気に対して最大何日まで保険金を支払うかが決められています。これによって、退院後に病気が再発して入院した場合は以前の病気が完治していないとみなされ一入院としてカウントされ給付金がおりない事があります。

【医療保険で賄える？】
このような事から、民間の医療保険に加入しない人もいます。
また、医療保険では先にも述べましたが高額療養費制度というものがあり、これによってガンなどで長期間入院した場合にひと月にかかる医療費が高額になった時には国が肩代わりをしてくれる制度があります。この制度によって、ひと月の治療費について国が規定する額を超えた部分については払い戻しがされるようになっています。
上限額は、年齢と収入によっていくつかに分類されていますが一般的な収入の場合、ひと月８万円弱あれば足りるようになっています。
更に、病気やケガ、高度障害などで世帯主が働けなくなった場合の収入の保障も公的医療保険ではあります。
このような場合には、傷病手当金というものがあり手取り額の約７割を最長１年半まで請求する事が出来ます。
但し、この制度は自営業者などが加入する国民健康保険にはありませんので注意しましょう。

【まとめ】
このような事を総合的に考えると、万が一に対する備えが公的医療保険では不十分だと思う人や、計画的に貯蓄をするのが苦手な人、子供の教育費などにお金がかかり病気やケガをした場合に貯金を崩したくない人などは定期型の医療保険に加入するのもよいでしょう。
ただしサラリーマンなどで、公的医療保険だけで十分な保障が得られる人は加入するメリットは少ないかもしれません。