病気にかかるリスクは高齢者ほど高くなります。民間の医療保険は実際何歳まで必要になるのでしょうか？老後の医療保険の必要性や医療費等と併せて考えてみましょう。

【病気になるリスクとその備え】
厚生労働省の調査をもとに集計をすると、入院・外来ともに高齢者の受療率は高くなっています。
入院や外来数が増えるとその分医療費も高くなります。それまでに十分な貯蓄がある人はいいのですが、退職金や年金が少なく老後の生活に不安がある人は早くから備えをしておくと安心です。老後の医療費に対する備えとして、終身保険や定期保険があります。終身保険は月々の保険料は高くなりますが、一生涯保険料が上がらない、保障が一生続くなどのメリットがあります。定期保険は、月々の保険料は割安ですが、更新ごとに保険料が上がる、保障期間が決まっているなどのデメリットがあります。

【老後の医療費】
高齢者ほど病気になるリスクが高くなることは理解できましたが、老後にかかる医療費についても調べてみましょう。日本には、公的医療保険があり年齢や収入によって自己負担額が変わってきます。厚生労働省によると65歳以上の国民一人あたりの年間医療費は、約70万円といわれています。月額に換算すると、約6万円となりますが、先ほどの自己負担割合によって70歳から75歳未満の場合は2割の自己負担割合で済みます。
更に75歳以上の後期高齢者の場合は医療費の自己負担割合は1割で済みます。また、公的医療保険には「高額療養費制度」があるため、3割負担で一般的な収入の場合でもひと月の医療費負担は8万円弱で治まります。
70歳以上の一般所得者の場合は2割負担になるため、ひと月4万4千円程度で済みます。

【公的医療の限界がくる？】
日本は、少子高齢化社会の影響を受け国の医療費負担は今後も増大することが予想されます。高齢者が増え、人手が足りず、ベッドも足りなくなると一人あたりの入院期間は更に短くなり、在宅介護、在宅医療が増加することでしょう。
このような状態になった場合、通院にかかる費用が増加したり、差額のベッド代が必要になったり、介護用品の購入、家のリフォーム代金、なども視野に入れておく必要があるでしょう。
貯蓄が少ない人、自営業者などの方は満足な年金がない、病気や怪我で働けなくなった場合に休業保障がないなど、医療費の負担が老後の生活を圧迫するリスクの高い人は、一生涯保障が続く終身保険に加入しておくと安心でしょう。
このように医療保険がいつまで必要かは、自身の貯蓄や年金収入、健康保険の保障などによって変わってくることを覚えておきましょう。