子供が大きくなるにつれ、さまざまな進路選択をする機会がでてきます。将来を左右すると言っても過言ではない1つの大きな選択として、高校卒業時の就職か進学という選択があります。高卒と大卒の将来の年収差や失業率などをみてみましょう。

【学歴と将来の年収は関係する？】
厚生労働省の調べによると、男性の場合大卒者も高卒者も年齢と共に年収は少しずつ上がっていき50～55歳くらいでピークを迎える様になっています。
しかし、それぞれの月収の差を見ると20～24歳までの間は高卒者と大卒者の月額の差は2万円程度だったのが、35歳～39歳になるとその差額は月額9万円と開き、収入がピークの50～55歳では18万円以上の差がでる事がわかっています。
これは男性に限らず女性の場合でも同様で、年齢と共にそれぞれ年収は上がっていきますが、20～24歳までの間ではそれほど差がない月収も40～45歳で月額8万円程度の差となり、50～54歳では月額10万円程度の差がでる事がわかっています。
生涯賃金で見ても大卒者と高卒者の差は歴然としており、大卒、大学院卒社の生涯年収の平均が2億6千万円程度であるのに対し、高卒者の生涯年収の平均は2億円程度となり約6千万円の開きがあります。

【学歴と失業率の関係】
就職したらそれで終わりということではありませんので、将来年収を考える場合失業率についてもみておく必要があります。
高卒で大企業に勤めた場合も、企業経営が不振になり定年前にリストラされるケースも少なくありません。就職後の失業率について、高卒者と大卒者で比較すると高卒者の方が失業率は上回っており、年度によって開きはありますが約0.8倍～1.5倍となっています。
これらを見ると、やはり学歴と将来年収、失業率は大きく関係している事がわかります。
しかし、近年はよい大学を卒業したからといって将来も安泰という時代ではなくなりました。これから求められる働き方についてもみてみましょう。

【今後の働き方】
日本は、先進国の中でも残業が多く「遅くまで残って仕事をする」事を美徳とする風潮がいまだに根強く残っています。しかし、この様な働き方を見直し、今後は残業をしなくても出世ができる時代へと変化していきます。
日本で働き方改革を積極的に取り入れる一番の理由は、少子高齢化社会になり日本全体の労働力が減少する事にあります。
これを補い仕事の効率化を図るためにも今後は、企業のIT化も加速していくためロボットや、機械ではなく、自分にしかできないという専門性も重視される様になるでしょう。