日本の将来を予測してみる

5184025_s

はじめに

たとえば今から半世紀ほど前、1960年ごろに青年期あるいは成人期にあった人たちは将来の日本がどうなると予測していたでしょう。
バブル時代の到来とその崩壊、超高齢化社会と少子化の進行といったことが起こるとわかっていたでしょうか?
コロナウイルスが猛威をふるい、日本のみならず世界規模で大きな混乱に陥ってしまうことは予測できていたでしょうか?
おそらくそこまで予測していた人はいなかったことでしょう。
しかし、いつの時代であっても、現在の状態が進めば近未来にどのようなことになるかは、ある程度予想がつくこともあるものです。
そこで今回は、日本という国が数十年後どのようになっていくのか、現在の状態から将来を予測してみたいと思います。

日本の将来予測

先ほども述べたように、現在の日本では少子高齢化が非常に大きな問題となっています。
いくつかの統計資料を見てみても、この状態がすぐに解消されるとは思えない状況です。
おそらく、まだ当分の間は、この問題がなくなることはないと考えられるでしょう。
このため、人口における高齢者の比率はますます高くなっていく可能性が高いです。
さらに、人口そのものもどんどん減っていくことになるのは間違いないでしょう。

そうなってくると、気になるのが年金と医療費の問題です。
この両者は、現役世代が払っている保険料が重要な役割を果たしています。
高齢化の進行に伴い、収入(保険料)がさらに減るとともに、支出が増えていくことは容易に予測できます。
このため、近い将来にこれらの制度がどのように変化していくのか、非常に先行きが危ぶまれるところです。
もちろん、国もただ手をこまねいているわけではありません。
たとえば、年金であればマクロ経済スライドを導入するなど、制度存続のための政策が実行されています。

とは言うものの、少子高齢化という根本的な問題が解消されない限り、制度が存続したとしても何らかのデメリットが生じてしまうことは避けられないでしょう。
実際のところ、マクロ経済スライドにしても、この制度を導入したおかげで受取額は目減りしていくことが確実となっています。
数十年後には、今よりももっと年金に頼りづらい状況となっているかもしれません。
医療費に関しても、自己負担の増大など何らかの痛みを伴う変化が生じる可能性はかなり高いと考えられるのではないでしょうか。

最後に

年金や医療の問題に関しては、残念ながらなかなか明るい将来を予測しづらいというのが現実です。
そんな暗い将来を少しでも明るくするためには、やはり自助策が大切になってきます。
このため、民間の個人年金や医療保険の重要性は、今後さらに大きくなっていくと考えられるでしょう。

関連記事

ページ上部へ戻る