将来どんな年金のもらい方がベスト?

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はじめに

退職した後、どうやって暮らしていくかの計画を立てていますか?
ほとんどの方が年金を活用して生活していく計画を立てていると思います。
ひとくちに年金といってもたくさんの種類と支払い方、受け取り方がありますよね。
せっかく月々支払っているのだから、老後に損をしないもらい方をしたいところです。
今回は「将来損をしない年金のもらい方は?」というテーマでお話していこうと思います。

年金の種類

年金には、国民年金の加入者に支払われる「公的年金」、企業で働いていた方に支払われる「厚生年金」、保険会社が販売している積立保険商品やイデコなど個人で加入する「個人年金」と大きく3種類に分けられます。
公的年金は原則20歳~60歳までの国民が加入するもので、65歳から受け取り可能です。受取額は保険料を支払った月数を元に算出されます。
厚生年金は主に公務員や会社員の方が加入するもので、加入と支払いは働いている企業を通して行います。公的年金と同じく受け取れる年齢は65歳からで、受取額は加入期間中の年収の平均額や加入月数を元に算出されます。
個人年金を含め、たくさんの種類の中から自分に合った積み立て方やもらい方を探すのは大変です。
もちろん専門家に相談することが確実ですが、老後に損をしないためにも年金のもらい方について少し理解しておく必要があります。

年金はどんなもらい方がいい?

まずは公的年金からみていきましょう。
上記で公的年金・厚生年金共に原則65歳から受給することができると書きましたが、実は希望すれば受給年齢を70歳まで繰り上げたり、逆に60歳に繰り下げたりすることも可能です。
定年を迎えても働きたいし、受給年齢よりも長生きできそうだという方は70歳からの受け取りを希望することをおすすめします。
年齢や受給額によって受取額は変わりますが、通常どおり年金を受け取ると20万円もらえる方ですと70歳に繰り下げた場合、42%増額され月額約28万円になります。
また、退職した後の5年間の収入が不安な場合は受給年齢を後から下げることも可能です。
早めに受給できると大きなメリットのように感じますが、60歳から受け取る場合、年金の受給額を算出する際に減額されてしまいます。
減額された金額のまま年金額が上がることはありませんので、受給年齢については損得だけでなくしっかり考える必要があります。
将来の生活費に不安を感じるという方は、イデコや保険会社が販売している積立保険商品を活用して老後の収入に備えましょう。
民間の保険会社からも様々な積立保険商品が販売されていますので、公的年金や厚生年金を含め専門家に相談しながら将来設計を組み立てていきましょう。

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