はじめに

物価の動きに合わせて年金の額が変化することを物価スライド制と言います。
しかし、日本の場合はマクロ経済スライドが導入されているため、純粋な物価スライドとは呼べない状況になっています。
これに伴って、年金の額は実質的に目減りしていくため、豊かな老後を迎えるには何らかの対策を行う必要があります。
詳しくは以下で見ていくことにしましょう。

物価スライド制とは

これは、そのときの物価の状況に応じて年金の支給額を変えていくシステムのことを言います。
では、なぜこのようなシステムが必要になるのでしょうか？

たとえば、もし、物の値段が上がり続けているのに、もらえるお金の額がそのままだとどうなるかを考えてみてください。
以前であれば買うことができていたはずの物が買えなくなったり、あるいは買うことができるものが減ったりしますよね。
そうなると、年金を頼りにしている人の生活は大きな影響を受けることになってしまいます。
また、逆に物の値段が下がり続けていると賃金のほうも下がる傾向がありますが、このとき年金だけが据え置きの状態となるとどうなるでしょう？
この場合もまた著しく不均衡な状態を招きかねません。

ここで物価の動きに合わせて年金の額も変動するようなシステムを導入しておけば、上記のようなことは起こりにくくなります。
つまり、少しでもバランスの取れた状態に近づけることができるわけです。

マクロ経済スライドの導入

上記のような意義を持つ物価スライド制ですが、日本の場合、このシステムだけでは年金という制度を維持するのが難しくなってきました。
その背景にあるのは、少子高齢化に伴う現役世代の減少と高齢者の増加です。
現役世代の場合、お勤めの方であれば給料から厚生年金保険料が天引きされているはずです。
また、自営業の方などであれば、自身で国民年金の保険料を納めていることでしょう。
これらの保険料ですが、自身の老後のために「積み立てている」と思っている方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、実はそうではありません。
日本の場合は、現役世代の方が払っている保険料で、現在の高齢者の年金を賄う形になっているのです。
このため、現在のように高齢者の割合が多くなると、現役世代の負担が増えることになり、このままでは制度を維持していくのが難しくなってきます。
そこで、導入されたのがマクロ経済スライドという仕組みです。
これに伴って、年金の支給額は、現役世代の数や平均余命など「マクロ」の要因に応じて調整されることになりました。
このため、日本の場合、年金支給額の上り幅は物価のそれよりも抑えられることになっています。
つまり、実質的には公的年金の支給額は目減りしていくことになっているのです。

最後に

実質的な年金額が目減りしていくということは、何も策を講じなければ老後の資金が減ることを意味しています。
このため、公的年金だけに頼っていては、老後の生活は厳しくなる一方です。
将来、十分に満足できる生活を送るためには、現役世代のうちから何らかの策を講じておくことが大切です。
もし、具体的にどうすればいいのか自身では判断できない場合は、トータルライフコンサルタントやファイナンシャルプランナーといった専門家に相談されることをおすすめします。