はじめに

将来の入院や手術に備える保険としては医療保険があります。
しかし、この保険は治療費やそれ以外の治療に伴う出費の増大を補ってくれるものであり、療養生活に伴う収入の減少までをカバーするものではありません。
そこでこの記事では、将来仕事ができなくなったときの収入減少に備える保険について考えてみたいと思います。

医療保険では収入源まではカバーできない

近年、入院期間は短くなる傾向にあります。
以前であれば1ヶ月あるいは2ヶ月といった長期にわたる入院が必要であったような事例でも、最近では数週間程度で退院となる場合が増えているのです。
この情報だけで考えると、入院や手術をした後、仕事に復帰できる時期も早くなっているように思えるかもしれません。
しかし、実際にはそうとは言い切れない部分があります。

たとえば、症状によっては退院してからも自宅での長期療養が必要になるケースがあります。
退院後、重い障害が残る場合もあるでしょう。
また、すべての入院が短期間で済むようになったわけではありません。
現在でも、中には数ヶ月以上にもおよぶ長期の入院が必要になる場合もあります。

こういったケースでは、短期間で仕事に復帰することは簡単ではありません。
そうなると、発生するのが収入の問題です。
民間の医療保険に入っていれば、入院や手術をすることでいくらかのお金を受け取ることができますが、これらはあくまでも治療費あるいはそれ以外の入院・手術に伴う出費の増大に備えるものです。
そういった出費の部分を補うことはできても、収入の減少までをカバーしてくれるものではありません。

将来仕事ができなくなった場合に備える保険

病気やけがにより障害が残ってしまったケースでは、障害基礎年金や障害厚生年金の支給対象となることがあります。
また、お勤めの方の場合であれば、長期間仕事ができなくなったときに傷病手当金を受けられる可能性もあります。
しかし、年金の場合、一般的に受け取るまでにはそれなりの時間がかかります。
さらに、年金にしても傷病手当金にしても、受け取る額は元の収入よりも少なくなるのがふつうです。
したがって、将来仕事ができなくなった場合に起こり得る収入の減少をカバーするためには、別途何らかの策を講じておく必要があるのです。

そのための手段としておすすめしたいのが就労不能保険。
この保険に入っておけば、上記のような事態が起こってしまったときにお金を受け取ることができるので、収入の減少をカバーすることが可能となります。

どの商品がいいのかはプロに相談を

この就労不能保険ですが、具体的にどういった状態になればお金を受け取ることができるのか、あるいは、どれくらいの期間お金を受け取ることができるかといった点は商品によってさまざまです。
このため、自分や家族のスタイル、ニーズにあったものを選ぶことが大切になってきます。この点に関してはプロの意見も参考にしながら決めるのが一番。
就労不能保険選びの際は、ぜひ保険のプロに相談されることをおすすめします。