住宅資金、老後資金、教育資金は人生における3大出費と言われるほど大きなもので、簡単に捻出できるものではありません。
特に子供が複数人いる場合は、早くから計画的に貯めておく必要があります。教育費についてどれくらい積立をしておくと良いのか、将来の家計を予想しながら考えていきましょう。

【今後の収入と支出の推移】
ご主人が37歳、奥様が35歳の夫婦で子供が2人（5歳と3歳）いる場合の家計の収入と支出の推移をモデルに見てみましょう。現在の世帯年収はご主人だけのもので約700万円です。今後お子様が小学生になる頃には奥様もパートに出る予定で、40歳前には住宅の購入も考えているとのことでした。
ご主人が40歳で住宅の購入をした場合、その後35年ローンが続き支払い完了は75歳の予定です。
家計の収支をグラフにすると、今後13年間は支出が収入を上回ることはなく、やりくりで賄える事がわかりましたが、その後ご主人が51歳、奥様が49歳、それぞれの子供が19歳、17歳になる頃から約5年間支出は収入を超え家計が赤字になることが予想されます。
この頃上のお子さんは大学生、下のお子さんも高校3年生となり一番教育費が多くかかる数年間となることがわかります。

【教育費の不足分を積み立てる】
具体的な不足額は、ご主人が51歳になる年から約5年間で毎年120万円前後（月々10万円）
の赤字となっているため、120×5年間で600万円が不足することが予想できます。
この600万円を家計が赤字になる51歳までの間に今から積み立てておくと子供の教育費として補填することができ家計は赤字にならずに済みます。
教育費の大半は大学進学費用ですので、そこに焦点を合わせて積立をすることが大切です。
現在の家計を診断し将来家計の収入だけでは不足する赤字を見越して、早くから教育費の準備をしておくと子供が大学に進学する場合にも安心です。

【平均的な教育費】
最もお金のかかる大学に焦点をあてて、どれくらいの教育費がかかるのか見てみましょう。
特に初年度は入学金が必要になるため納入金は多くなります。
国公立の場合、初年度納入金は81万円、私立文系の初年度納入金は、115万円、私立理系の場合は149万円となっています。
また4年間にかかる費用はそれぞれ国公立242万円、私立文系385万円、私立理系518万円となっています。
これらは、全て自宅通学の場合ですので下宿や一人暮らしをする場合は更に費用がかかります。
子供の教育費は、思った以上に多く必要になると感じた方も多いと思います。子供が大学、高校生になる時に家計が赤字になる家庭は多いため、赤字を見越して不足分を早くから積み立てしておくことをおすすめします。