子供がいる家庭の悩みや話題として多いのが、「子供の教育費」ではないでしょうか？教育費は子供の進路によっても大きく変わりますが、平均額や、いつどれくらいの費用が掛かるのか予め知っておくと家計管理もしやすくなるでしょう。

【子供一人当たりの教育費の平均】
子供一人に掛かる教育費として一般的に言われるのが１千万円ですが、実はそれ以上掛かるというデータもあるのです。これは、子供が県外の大学に進学したり、医療系大学を希望した場合、またスポーツ強豪校に入った場合、遠征費が毎月数万円掛かるというケースも少なくありません。
具体的には、教育費の平均は下記の様になっています。
・幼稚園から高校まで全て公立だった場合503万円
・大学は国公立511万円
・大学は私立文系692万円
・大学は私立理系787万円となっています。
平均額を見ると幼稚園から大学まで、全て国公立であった場合でも１千万は超える事がわかります。

【子供の教育費がピークを迎える時期】
子供を出産した年齢を考えると多くの家庭では両親が20代後半～30代後半が多いのではないでしょうか？これから計算すると、子供が大学進学を迎えるころの両親の年齢は、40代～50代後半というのが一般的です。この時の家計は様々な支出が重なり支出もピークになっている時期です。
住宅を購入し住宅ローンの返済や、家の補修、車のローンに加え、自身の体調不良や病気も出てくる頃でしょう。さらに子供の教育費も重なり、家計の支出はピークになる事が文部科学省の調査でわかっています。
グラフによると、子供が大学に入学すると家計における貯蓄額が急に減り、マイナスになっていく事から、多くの世帯では貯蓄を切り崩しながらやりくりしている事がわかります。
一方子供が小中高の家庭では、多くの世帯で貯蓄率がプラスになっている事から、この時期の教育費は家計の中から捻出できる事が伺えます。

【教育費は大学入学時を目安に貯める】
上記の事から、教育費が家計に占める割合が最も多くなるのは大学進学時だとわかります。子供が小中高の間にできるだけ貯蓄を増やし、別に学資保険や定期預金を活用しながら大学進学時の費用を賄うという考え方が良いでしょう。
まずは、各家庭でライフプランを作成し、いつ、どれくらいの費用が必要になるのか、家計の中からどれくらい貯蓄に回す事ができるのか、などを家族で話し合う事が大切です。