はじめに

ペースメーカーは心臓の動きを監視し、拍動が低下してきたときに電気刺激を与えて、心臓の動きをサポートする働きがあります。
心臓そのものの動きを助けるわけではありませんが、拍動が遅くなってしまって失神を起こしてしまうような方や、1分間の拍動が40回を切る場合に電気的な刺激を与えて、最低限の拍動を保つことができるようサポートする医療機器です。
ではペースメーカーを使用している場合の、公的あるいは民間医療保険の取扱いはどのようになるのでしょうか？
今回は両方の面から見ていきたいと思います。

ペースメーカーが必要な方に対する公的医療保険の対応

病気やけがに対する治療費負担をサポートするために、国民健康保険では「高額療養費制度」が設けられています。
心疾患でペースメーカーの埋め込み手術を行う場合、入院費用だけで1,000万円以上かかる事例もあるようです。
こういった多額の診療費に対しては「高額療養費制度」が適用され、事前もしくは事後に各市町村の国民健康保険の窓口で申請することで、ご自身の所得などに応じて月にかかる療養費の限度額が設定されます。
もし、それを超えた金額が支給されて自己負担額が軽減される制度です。

事前に申請した場合

「限度額認定証」が発行され、医療機関の窓口に提出することで、限度額以内の診療費のみが請求されることになります。

事後に申請した場合

医療機関の窓口で、あらかじめ通常の1割もしくは3割の自己負担額を支払い、その後窓口に申請することで、後日限度額を超えた診療費が払い戻しされる仕組みです。

民間医療保険には加入できるのか？

一般的に民間の保険会社では、ペースメーカーの埋め込み手術を受けている方に対しては「健康的な生活を送るのは難しいのではないか？」ととらえる傾向があります。
そのため医療保険への加入が難しいケースもあるようです。
その中で医療保険の「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」という、持病や健康上で不安がある方も入りやすいタイプの医療保険もあります。
以下で両者の特徴を見てみましょう。

引受基準緩和型保険とは？

このタイプの保険は、保険会社側の健康に関する基準が低い場合や、保険会社へ健康状態を告知する際の項目を減らすという対策がとられています。
ただし注意しなければいけないのが、加入希望者の収入面に対する緩和措置はされていないため、安定した収入を得られることが必要となります。

無選択型保険とは？

こちらのタイプは、どなたでも加入できる告知事項なしの保険で、先に紹介した「引受基準緩和型保険」に加入できなかった場合に加入検討する方が多いようです。

2つのタイプの保険は、通常の医療保険に比べて保険料が高めに設定されていたり、保障範囲に制限が掛けられているという条件があるため、加入を希望される場合は、加入条件をしっかりと把握し決断されことをおすすめします。

まとめ

今回は、ペースメーカーの埋め込み手術を受けておられる方へ、公的医療保険と民間医療保険の対応について、ご紹介しました。
公的支援としては、ほかに障害認定を受けて障害年金を受けるなどのサポートもありますので、さまざまな面から情報収集しあなたに合った保険加入の検討をおすすめします。