はじめに

私たちが病気やケガをしたときは、病院などの医療機関に行きます。
日本に住んでいる私たちはなんらかの公的医療保険に加入しています。
そのため保険証を提出することで、一部の費用（3割）を支払うことで診察や治療を受けることができます。
しかし、加入していてもその内容や仕組みを全て理解できているでしょうか？
その仕組みを知っていれば万が一のときには役立ちますので、わかりやすく説明します。

公的医療保険とは

健康保険制度は適用範囲が広く基本的にすべての人が加入しています。
私たちが病気やケガをしたとき、医療サービスを自己負担額3割の少ない費用で受けることができます。
例えば病院などで診察・治療・投薬をしたときにかかる費用が10000円だったとしても自己負担は3000円となります。
この医療保険は大きく分けて3種類があります。
その3種類とは、「健康保険」「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」です。以下で具体的に見ていきましょう。

健康保険

会社に勤めているサラリーマンや公務員などが加入するものを健康保険といい業務外で病気やケガ・出産・休業・死亡のときに備える医療保険です。
加入者が納める保険料を資金とし、必要なときに治療を受けられる仕組みになっています。

国民健康保険（国保）

加入者が保険料を納め医療費の負担を支えあう仕組みです。
国保は、地域住民の医療確保と健康増進に貢献しているので保険料の収納が足りなくなると医療費の負担が大きくなり、十分な給付ができなくなります。

後期高齢者医療制度

75歳以上の方、または、寝たきりや身体障害者手帳で3級以上、4級の一部の障害にあてはまる65歳から74歳の方が加入する医療制度で、医療費などは1割が自己負担額です。
残りの費用は、健康保険や国民健康保険から約4割、国が約4割、都道府県と市町村が約1割を負担することで成り立っています。
ただし、年収が約370万円以上の方は3割自己負担になります。

民間医療保険

公的医療保険とは違い任意での加入になりますが、公的医療保険が保障できない部分を補うことができます。
公的と民間の保険を組み合わせて加入することでより安心な保障を得られます。
多くの民間保険会社が様々な保険商品を販売しているので、保険会社と相談しながら、自分に合った保険を選ぶとよいでしょう。

まとめ

上記でも説明したように、私たちが加入している医療保険には様々な仕組みがあります。
診察や治療を行った際に、自分がどの保険に入っているかで保障・自己負担額も変わってくるのでその仕組みを覚えておくといいでしょう。