【はじめに】
病気やケガで入院すると、治療を受けますが、入院費など心配になりますね。万が一病気になったとき、治療に専念出来るようにあるのが医療保険です。
私たちが病気になったとき、治療してもらった病院（医療機関）で医療費を支払いますが、その内訳では個人で負担する分と保険が適用される分があるのはご存知だと思います。
「実際にどのくらいの方が必要と感じて加入しているのか？」「適用されない部分をどうしたらいいのか？」一緒にみていきましょう。

【加入する保険（公的医療保険）】

日本では、「国民皆保険」といわれており、すべての国民が何らかの公的医療保険に加入することになっています。医療保険の加入者が保険料を出し合い、病気やケガの場合に安心して医療が受けられるようにする相互扶助の精神になっています。公的な医療保険は次の通りです。
・全国健康保険協会（健康保険）
一般的な民間企業の従業員が対象になる医療保険
・組合管掌健康保険
大企業の従業員が対象になる医療保険
・国民健康保険
自営業者などが対象になる医療保険

【民間医療保険の加入率】

生命保険文化センターの平成25年度「生活保障に関する調査」によると民間の生命保険会社や郵便局、JA（農協）、生協・全労災で取り扱っている生命保険（個人年金や生命共済を含む）のうち、疾病入院給付金が支払われる生命保険の加入率は、平成25年では74.0％。７割以上の方が、任意で民間の医療保険に加入しています。

【民間医療保険に加入するとより安心】

私たちは、病院にかかったとき処方箋を受けて保険薬局で薬の調剤をしてもらいます。支払いは、保険証を提示することで一部を自己負担するだけで済むようになっています。
公的な医療保険には高額医療費という医療制度があり、適用されると1か月に自己負担の上限を超えた分を給付するというものです。
高額医療の対象となるのはあくまで健康保険が適用される医療費です。健康保険のきかない差額のベッド代や先進医療の技術料などは別途全額自己負担になります。
入院と同時に差額のベッド代や先進医療の技術料などを貯蓄などからカバーしていかなければいけません。
公的な制度でまかなえない部分を、民間の医療保険で入院給付金や手術給付金・先進医療特約などの保障で対応しようする方が増えているので、民間医療保険加入率が多い理由になっているようです。

【まとめ】

民間の医療保険は保険商品によってさまざまです。
入院時に保障が手厚い保険もあれば診断時に給付金が多く出る保険もあります。一般的に年齢が高くなるほど保険料は高くなります。アクシデントによる病気やケガのリスクに上手く対処するには、健康なうちから対策をたてる事も大切でしょう。