臓器移植を受けるときの公的・民間医療保険の活用

2021-4-7
医療保険

はじめに

人の身体はたくさんの臓器や筋肉、血管や神経などで構成されています。
これらがスムーズに働いてくれることで健康が保たれているわけですが、年齢や病気あるいはケガなどで、衰えたり動かなくなるケースもあります。
臓器移植は、そんな動きが止まってしまった臓器を、健康な方の臓器と入れ替えて正常な働きができるようにする医療です。
この記事では、臓器移植を受けたときの医療費について、公的医療保険と民間医療保険の両面から見ていきたいと思います。

高額医療費をサポートする公的医療保険

臓器移植は、その臓器によって費用が異なりますが、多くの場合においてかなり多額となることが想定できます。
しかしこれらは公的医療保険の対象となるため、通常の自己負担額（1～3割）となります。
さらに医療費の自己負担分についても、実は各種制度が利用できます。
その中のいくつかの制度を見ていきましょう。

特定疾病療養制度

この制度は高額療養費の特例で、長期間にわたり継続的な高度治療が必要となる場合の自己負担額を軽減します。

更生医療（自立支援医療）

この制度は、身体障害の認定を受けている方が日常生活で機能改善や軽減を目的とした治療を受ける際の自己負担額を助成します。

小児慢性特定疾病治療研究事業

慢性的な小児特定疾患のあるお子さんを持つ家庭に対して、治療費の自己負担分を一部助成します。

上記3つ以外にも、育成医療や重度障害者医療費助成制度が利用できる可能性があります。
これらは臓器によって対象が異なるため、担当医師やレシピエント移植コーディネーターに相談し、臓器移植待機期間中に手続きをすすめておきましょう。

民間医療保険でカバーできること

上記でもわかるように、直接治療にかかわる医療費については、公的医療保険が大きな助けとなります。
しかし、治療費以外にも必要な費用がありますよね？
たとえば病院に通う交通費や入院中の食費・差額ベッド代・家族の宿泊費などです。
そういった治療費以外の負担に対して助けとなるのが、民間医療保険です。
民間保険で備える方法としては、今入っている保険に特約を追加していく方法と、臓器移植に特化した保険プランに入る方法があります。

加入中の保険にプラスする特約としては、対処部位が心臓・肺・肝臓・膵臓・小腸に適用され、手術時の1000万円の移植給付金が支払われます。
保険のタイプは、終身型で返戻金なしのタイプとなります。

一方臓器移植特化型の医療保険の場合は、対象部位が心臓・肺・肝臓・膵臓・小腸・腎臓で、保険給付金は1000万円。保険期間通算で1回のみ支払われます。
ただし各保険プランによって保障内容が異なる場合がありますので、くわしくは各保険会社にお問い合わせください。