はじめに

日本の公的医療保険の評価はとても高く、日本全国どこにいても保険証を窓口提示することで、1～3割負担で適切な治療を受けることができます。
また、入院や手術など多くの出費があるときでも、高額療養費制度などで経済的な負担を軽減してくれます。
そんな公的医療保険制度にも、対象外となる費用が意外と多いことをご存じでしょうか？
そんなときのために、私たちはどのように備えたら良いでしょうか？
この記事では公的医療保険でまかないきれない費用や、いざというときの備えとなる民間医療保険についても、ご紹介したいと思います。

保険診療と自由診療

さて医療機関の診療には「保険診療」と「自由診療」という2種類があることをご存じでしょうか？
これは公的医療保険の対象適用か否かに関係しています。
それぞれの違いについて見ていきましょう。

保険診療は、公的医療保険の範囲内で治療に対して保障されています。
社会保険・国民健康保険加入の70歳未満であれば3割の自己負担のみで診療が受けられます。
冒頭でもご紹介したように、日本全国どこにいても保険証を窓口に提示することで、このサービスが受けられます。

一方自由診療は、公的医療保険の適用外となるもので、治療にかかるすべての費用が自己負担となります。
自由診療には、美容整形や歯科矯正など、患者さんが希望して医師が認めたものに関して施術を行うものです。

先進医療について

こちらも自由診療の範囲内ですが、厚生労働大臣が公的医療保険の適用を前提に認めた
新しい医療技術です。
これは治療効果が高く体にやさしく、さらに回復が早いといった特徴があります。
これまで多くの先進医療が保険適用範囲に加えられてきましたが、大規模な施設が必要な技術には多くの費用もかかり、いまだ適用から除外されたものも多くあります。

治療以外で必要となる費用

実際に治療をはじめるにあたっては、治療費に意外にもさまざまなものが自己負担となります。
この中には、入院時の最低限の生活必需品や病院往復の交通費。
個室を希望したときの差額ベッド代や入院時の食費など意外とお金がかかります。
また、他の医療機関への紹介状の費用や紹介状なしでの大病院の初診料など、これらもすべて自己負担になります。

まとめ

今回は、公的医療保険の対象外となるものや、その他の費用についても見てきました。
万が一病気やケガをしてしまうと多くの出費があり、その中には公的医療保険の対象から外れてしまうものもたくさんあります。
これに対しての備えには、貯蓄という手段もありますが、さまざまな保障が約束された民間医療保険で備えるのも、一つの選択肢ですね。
民間の医療保険には、がんの先進医療や3大疾病に特化した商品など、用途に合わせてさまざまなプランがありますので、インターネットの相談窓口などでご相談されることもおすすめです。