30代はライフスタイルが多様な年代です。結婚や出産、転職や独立で経済状況や家族構成、環境なども変化します。今回は、30代の医療保険と必要性について分かりやすく解説していきましょう。

30代の加入率と平均保険料について

加入率を見ていくと、男性で74.3％、女性は78.1％になり、男女の約7割以上の方が突然の死亡リスクや病気、怪我に備えています。（生命保険と医療保険を含む）

保険料の平均月額払込は男性で19,583円、女性で12,583円です。30代は病気のリスクも少しずつ上がり、これまで自分のためにかけていた保険が家族のための保険にシフトするタイミングでもあります。

入院にかかる費用はいくら？

ある調査によると、入院期間や病気の種類により異なりますが、1回の入院でかかる費用の平均相場は、10万円～20万円になります。これは、公的医療保険制度を活用した場合の数字です。

さらに、下記のような項目は公的医療保険制度の対象外となります。入院生活を快適にするために手厚い保障を希望される方も医療保険に加入していれば自己負担額をカバーすることも可能です。

●通院などの交通費
●食事の費用
●個室の利用料
●保険外の診療やお薬

30代の入院

厚生労働省のデータによると、男性30代の入院理由で最も多かったのが「精神および行動の障害」で、20代と比較すると2倍以上増加しています。女性で最も多かったのは「妊娠、分娩および産褥」でした。

また、女性は30代から40代の罹患率が高い「癌」が3位に上昇しており、その中でも特に乳がんは罹患率が30代で急激に上がるので気を付けたい病気です。

入院や手術に備えるお金は2つある

病気や怪我で入院や手術が必要になった場合、突然の出費が発生します。それをカバーするのに医療保険を活用し、給付金を受け取り治療に充てていくわけです。これらを事前に想定して備えるべきお金は2つあります。

1つは先述しましたように、治療にかかる費用です。そして、2つ目が治療期間で働けない間の収入の確保になります。会社員などで健康保険に加入しているのであれば、働けなくなった際に傷病手当金を受け取ることが可能です。

この給付金は、怪我や病気の療養で3日以上連続して出勤できない際に4日目から支給されます。金額は月額給与のおよそ2/3で期間は1年半です。

しかし、自営業で国民健康保険に加入している方はこの給付金は対象外となりますので、働けない期間分の収入は無くなってしまいます。このように、働けない期間の収入補てんと、自己負担する費用、2つの備えるべきお金を考慮して、どこまで備えるかを検討する必要があります。

最後に

医療保険は入院や手術の治療費だけに備えるものではなく、公的医療保険制度の対象外のカバーや、治療期間中の収入の確保としても活用できます。30代はライフスタイルの変化に合わせて、増える病気リスクに対応した保険の見直しが大切です。この機会に保障内容を確認し、保険の新規加入や見直しを検討していきましょう。