身体が不自由になった時に経済的に頼りになる医療保険および介護保険。共々、万が一に備えて不可欠な保険と言えます。それぞれ、どのような仕組みの保険なのでしょうか。また、保険料の支給を受ける際、同じ目的で双方の保険を併用することは可能なのでしょうか。

医療保険とは

ケガや病気によって、通院もしくは入院しなければならなくなった時、その費用負担を軽減するべく用意されている保険。それが医療保険です。日本では国民皆保険制度が敷かれており、国民は原則、各人の所得に応じた月々の保険料納付によって公的医療保険が利用できます。

これにより、医療費の自己負担額が1～3割に抑えられるわけです。自己負担額について、一般的な労働現役世代では3割負担ですが、小児や高齢者などは年齢や所得などの条件により1割ないし2割負担となります。

公的医療保険は、医療行為に対しての保険であり、入院時の食事やベッド利用の代金など、治療に付随する出費には適応されません。公的な保険でカバーできない部分を補うものとして、保険会社が提供する民間医療保険も存在しています。

介護保険とは

ケアやサポートが必要となった高齢者について、介護に関する出費を補う介護保険。日本では40歳になると公的介護保険加入が義務付けられ、所得に応じた保険料の支払いが開始されます。

原則的に、65歳以上で介護サービスが必要になった際に保険が適用されます。特定疾患発症で介護が必要となった際には40歳からの利用も可能です。

被保険者には、介護を要する度合いを表す”介護度”が割り当てられます。介護度の段階は、低い順に要支援1～2、次いで要介護1～5の7段階に分かれます。介護度が高くなるほど、保険が適用される月々の給付限度額が高額になる仕組みとなっています。

その給付限度額内における介護費用について、自己負担額は1～3割に抑えられます。被保険者の所得に応じて、自己負担額の割合も変わります。

自己負担額分あるいは給付限度額を超えた分の費用など、公的介護保険でカバーできない部分を補える保険。それが保険会社で取り扱われる民間介護保険です。支給条件は介護度認定と連動しているケースが主で、支給方法には契約内容により様々なパターンがあります。

医療保険と介護保険の併用は可能？

公的な医療保険と介護保険は、それぞれ保険の主旨が異なるため、同じ目的について併用することができません。たとえば、医療でも介護でも適応されるリハビリ費用に関して、医療保険と介護保険双方から支給を受けることは不可能となるわけです。

ただし診断名が異なる場合、例えば介護保険でリハビリ中の方が別の病気によってリハビリが必要になったケースなどでは併用が可能となります。

他方、民間の医療保険および介護保険では、併用が可能となるケースもあります。民間保険の場合、給付の可否は契約内容に基づいて決定されるため、受給要件を満たしていれば給付対象と見做されるわけです。

最後に

以上のように、医療保険と介護保険それぞれの概要について確認しながら、双方の保険の併用は可能か否かについて述べてまいりました。公的保険に関しては原則的に併用が不可となりますが、民間保険の場合では可能となるケースもあります。

民間保険では保険商品の種類によって条件が異なるため、利用している契約内容で併用できるのかどうか、保険会社にあらかじめ確認しておきましょう。