【医療保険加入の前にすることとは？】

これから医療保険への加入を検討している方にまず知っていてもらいたいのが、公的医療保険である健康保険の内容です。この保険の内容を理解せずに、民間の保険会社が勧める医療保険に加入することは絶対にやめましょう。

【健康保険はどういう保険？】

その理由は大きく2つあります。まず１つ目は、公的医療保険である健康保険などと同じ内容の保障が多くの民間医療保険に含まれているからです。そのため、民間の医療保険に加入しても保険を使わなくて済む場合があり、掛けていても必要ない保障があります。公的な健康保険に加入していれば70歳未満の場合3割の窓口負担で、外来治療や入院などが可能です。また、一ヶ月の医療費が高額になった場合には高額療養費が支給されるので、一定額までの負担抑えられます。例えば、一般的な年収なら80,100円以上の医療費が１％の自己負担に抑えられます。この高額療養費は被扶養者の医療費も合算ができます。これらの知識は民間の医療保険の入院日額を決める場合に重要です。入院時の個室に入る場合などに必要なお金を確保することは大切ですが、むやみに高い日額を設定しても必要がなくなることがあります。また、民間の保険会社が勧める保険の内容は、掛金を高くするために過剰になることもあります。特に独身の方にとって、貯金があれば医療保険の保障はそんなに必要がないかもしれません。

【公的な医療保険の種類】

2つ目は公的医療保険には２種類あり、国民健康保険か健康保険の加入かによってその保障内容が異なるからです。自営業なら一般的には国民健康保険に加入します。会社員の場合は通常健康保険です。市町村が運営する国民健康保険に比べ、健康保険は会社ごとの健康保険組合がより手厚い給付を行っている場合があります。さらに健康保険に加入していれば、傷病手当金といった業務外の病気やケガで休職する場合の保障がありますが、国民健康保険には通常ありません。このような2つの保険の差異を理解せずに医療保険に加入することはやめましょう。所得補償の保険などがいくら必要になるか計算する場合にも、健康保険からの給付をベースとして計算することをおすすめします。民間の医療保険にはさまざまな特約などがあることはご存じだと思いますが、公的な健康保険にもさまざまな給付内容があります。ぜひ自身の健康保険の内容を確認した上で医療保険を選んでみると良いでしょう。

【まとめ】

民間医療保険には多くの種類がありますので、あらかじめ自分はどういった保障内容が必要なのか把握しておくことが必要です。その結果少ない掛け金でも、十分な保障が手に入れられることでしょう。