医療保険には、2つあり日本に住む国民が全員加入する義務のある公的医療保険と、加入が任意である民間の医療保険があります。ここでは、民間の医療保険について具体例を元にどのような保障があるのか見てみましょう。

【民間の医療保険の役割】
公的医療保険があるのに、なぜ民間の医療保険に加入する必要があるのか疑問に思う人もいるでしょう。
公的医療保険では、誰もが安心して十分な医療を受けられるように、また医療費がかさんだ場合にも、その人の生活を圧迫しないように補填してくれる制度です。
しかし、公的医療保険だけですべての医療ニーズに応えてくれるわけではありません。
例えば、入院した際にもっと静かな場所で療養したい、治療に必要な器具や薬のうち保険対象外の物を使用したい、治療以外の医療行為を行うことになったなどというケースもあるでしょう。しかし、このような場合は、公的医療保険の対象外になるため、保険は適用されず、全て自己負担となります。
このように、病気や怪我によって生じる医療費や雑費をすべて公的医療保険で賄う事は難しくなるため、カバーしきれない部分について民間の医療保険で補填することになります。

【医療保険の具体例】
医療保険は大きく分けて、2つの柱から構成されています。
一定日以上の入院に対して給付される「入院給付金」と、所定の手術を受けた場合に給付される「手術給付金」です。
入院給付金は原則、1日あたり○○円という設定金額を決め、入院日数に応じて支払われます。
入院日額5千円の保険に加入しており、入院期間が10日間だった場合は、5千円×10日で5万円の入院給付金が支払われます。
手術給付金は、手術に実際にかかった費用を保障するものではなく、「入院給付金日額に一定の給付倍率」をかけて給付するのが一般的となります。
もし、入院給付金が1日あたり5千円で手術給付金が入院給付金の20倍となっている場合は、手術給付金は10万円となります。

【入院給付金と手術給付金の注意点】
入院給付金を付けているからと言って、無条件で医療保険から給付金が支払われるわけではありません。
保険会社や、保険内容によって入院○日目から給付と言った条件があったり、入院が長期化した場合支払い限度日数があったり制限がある為事前に確認しておく必要があります。
手術給付金についても、同様にすべての保険会社や保険商品に一律の規定があるわけではない為、自分の加入している医療保険についてしっかりと確認しておきましょう。

【まとめ】
公的医療保険で、カバーしきれない部分を民間の医療保険で賄うのですが、それぞれ給付に制限や支払い限度日数などがあります。
その時になって慌てない為にも、自分の加入している保険をもう一度見直して見る事が大切でしょう。