サラリーマンも民間の医療保険は必要？

2019-12-19
医療保険

はじめに

病気やけがをしたときには公的保険を利用すると思いますが、もし長期入院になったらどうしますか？
若い世代はけがや病気にかかることが少ないので民間保険に入る必要性を感じないという方も多いでしょう。しかし年齢を重ねると病気やけがで病院の利用回数も増え、医療費もかさみます。サラリーマンとして働いている方は特に会社が健康保険組合やけんぽ協会に加入しているので自ら民間医療保険に入る必要はないように思うかもしれません。
今回は「サラリーマンも民間の医療保険は必要？」というテーマでお話していこうと思います。

公的保険と民間保険

公的保険とは、簡単にいうと全国民に加入義務のある保険のことで、大きく分けて4つがあります。公務員が加入する共済組合、サラリーマンが加入する健康保険、自営業者や主婦が加入する国民健康保険、65～75歳以上の方が加入する後期高齢者医療制度です。

それぞれ保証内容が変わります。また、負担割合も年齢や所得額によって変わってきます。
サラリーマンが加入する公的健康保険には、傷病手当金や出産育児手当金など自営業者や主婦が加入する国民健康保険に比べ保証内容が充実しています。

次に民間の医療保険についてみていきましょう。
民間医療保険のシステムは主契約と特約の2つで構成されています。主契約とは民間医療保険のベースとなる契約で、主に入院と手術が保証対象となります。
入院の場合は1日単位、手術の場合は行われる手術の種類によって1回ごとに決められた金額が給付金として受け取れます。
特約とは主契約にオプションを上乗せして保障内容を厚くすることができるシステムです。先進医療特約や通院特約などたくさんのオプションがありますが、選び方によって特約をうまく活用できなかったり、保険料の金額が高くなる可能性があるので注意が必要です。

公的保険だけですべてカバーできる？

上記でサラリーマンが加入する公的健康保険は、国民健康保険に比べ内容が充実していると書きました。
例えばサラリーマンには傷病手当給付金という制度があります。
この制度はけがや病気で4日以上働けない期間が続いた場合に4日目から1日あたり給料日額3分の2が支給されるのです。
これだけみると民間医療保険は必要ないように感じますよね。

しかし病気やけがで入院や手術をした場合、公的医療保険で保証されるのは「医療に関わる費用のみ」です。
入院の際の差額ベッド代や食事代、家族のお見舞いを含む交通費、衣類や日用品などはすべて自己負担となります。
公益財団法人生命保険文化センターが平成28年度に調べた入院時の自己負担額は1日平均約2万円と出ています。短期の治療や入院ならなんとかなるかもしれませんが、長期入院になった場合は自己負担額もばかにならないですよね。
貯蓄があって自己負担額を払える方も、民間医療保険に加入することによって差額ベッド代もカバーできますし、今まで貯めてきた貯蓄額を減らすことなく安心して入院生活を送ることができるでしょう。

また、民間医療保険の魅力のひとつとして先進医療特約があります。
先進医療とは厚生労働大臣が定めた高度医療技術を活用した療養のことで、平成30年1月1日時点で101種類あります。
先進医療の治療費のほとんどが高額なうえ、健康保険では技術料は給付の対象外となるため全額自己負担となります。
そのため先進医療特約に対する保障は民間医療保険の大きなメリットのひとつでしょう。