医療保険には、国や企業が運営をする公的医療保険と、民間の保険会社が商品を販売している民間の医療保険があります。
それぞれの特徴を知っておくことで、万が一に備える事が出来ますのでぜひ知っておきましょう。

【公的医療保険】
まず、公的医療保険について見てみましょう。日本には国民皆保険制度がある為、全ての国民はいずれかの保険に加入する事が義務付けられています。
自営業やフリーターなどの場合、国民健康保険、会社員の場合協会けんぽ、各種健康保険組合、公務員の場合共済保険となります。
このような公的医療保険制度があるおかげで、私達は少ない自己負担割合で公平に医療を受ける事が出来ます。
また、ひと月の治療費が高額になった場合医療費の払い戻しが受けられる「高額療養費制度」や、子供を出産した場合に「出産育児一時金」が給付されたり、介護が必要になったら受けられる「介護サービス」や、病気で入院をして仕事が出来ない場合には、「傷病手当」が給付されます。

【民間の医療保険】
民間の保険会社が販売している医療保険についても、どのようなものがあるのか知っておきましょう。
民間の医療保険は、公的医療保険とは違い任意加入となっており誰でも加入する事が出来るものではありません。
持病があったり、既往症によっては加入を断られたり、保障内容に制限が付けられる事があります。
また、保険料も年齢や性別、保障内容によってそれぞれで種類も実に多くの物があります。

【民間の医療保険の役割】
民間の医療保険では保険会社が定める入院、手術、治療に対して、契約内容に応じた所定の金額が支給される事になります。また、公的医療保険で保障されない先進医療についても、保険に加入する事で保障の対象になります。
保険の給付金の使途は制限されていない為、公的医療保険で補填されない治療費などの不足分を民間の医療保険でカバーする事が出来ます。
特に、先進医療費については高額で、公的医療保険では対象外になっているため全額自己負担となり家計の負担は大きくなります。

【まとめ】
このように医療保険には、2つの種類があります。基本的な部分の保障としては、公的医療保険で賄い、公的医療保険だけではカバーしきれない部分については民間の保険を利用するという考え方が望ましいでしょう。
また、民間の医療保険についても加入したらそれで終わりではなく、加入者のライフスタイルの変化や、家族構成の変化などに応じて必要になる補償は変わっていく為その都度見直しをしていく必要があります。