はじめに

2017年に厚生労働省が公表している「簡易生命表」によりますと、日本人の男性が81.09歳、女性が87.37歳となり、過去の記録を更新し続けています。

この中で老後生活の問題は、やはり気になる部分ですよね？
世の中には「長生きリスク」という言葉もあり「自分が人生を終える前に貯金がつきるのではないか？」と、不安に感じる方も多いかと思います。

こういった不安に対する解決法はあるのでしょうか？
まずは何が必要でどんなふうに備えるか、いっしょに考えてみませんか？
この記事では将来安心して暮らせるように、必要なお金の備え方についてお話して行きたいと思います。

人生で必要となる5つの大きな支出とは？

社会人になって必要な支出には、大きくわけて5つが挙げられます。

住宅費の備え

住居のために必要な費用で、借りる場合ももちろん買う場合にも必要な資金です。
住宅支援機構（旧住宅金融公庫）の調べによりますと、賃貸・売却含めておよそ3,700万円が必要とされています。

結婚資金の備え

続けて人生の大きなライフイベント結婚資金ですが、あるブライダル関連企業の調べによりますと、およそ460万円必要といわれています。

教育費の備え

さらに、お子さんが生まれたら、ぜひ備えておきたいのが「教育費」です。
文部科学省の子供の教育調査によりますと、もしお子さんが幼稚園から大学まで公立に通った場合には、およそ1,000万円が、すべて私立に通ったならばなんと倍以上の2,500万円が必要といわれています。

老後資金の備え（継続的な資金）

老後の資金は、会社を退職したあとの生活費と医療費になります。
現在の生活とさほど変わらないように感じますが、年齢を重ねるごとに健康面の衰えも考えられますので、医療費にかかる資金が必要と思います。

老後の生活がどうなるのだろうと考えると、イメージしにくい部分もあるかもしれません。
しかし現在の生活の中で必要となる水・光熱費や食費、固定資産税などはすぐに確認できます。そこに冠婚葬祭の費用を大まかにでも決めておくと老後資金を想定しやすいでしょう。

老後の備え（一時的に必要な資金）

また一時的に必要となる資金としては、住宅ローンの残りやお子さんが独立するまでの教育資金、家族やご自身のための介護・医療費なども含まれます。
住宅ローンについては、繰り上げ返済を希望する場合や継続した返済を希望する場合など、ニーズに応じた見積りを出しておくと良いでしょう。
お子さんの教育費が退職後も必要な場合は「卒業までにいくら必要か？」を見積ります。

まとめ

将来のお金の備えというと、非常に漠然としてわかりにくいですが、近い将来ならば、毎月の生活資金を把握し、余裕を持たせて備えると良いでしょう。
さらに老後の必要資金に関しても、月または年ごとに継続して必要となる現時点での費用を目安にして、さらにプラスアルファな医療や介護・葬儀などの資金も必要となります。そのため、貯蓄タイプの保険や個人年金などで上手に備えておくこともおすすめです。