はじめに

会社勤めの人なら定年を迎え現役を引退し、その後は年金や蓄えた貯金で生活すると考えている人もいるでしょう。
しかし、最近はそういった将来へのイメージが成り立たなくなっていると言われています。
では、今現役で働いている人たちは引退後についてどう考えたらいいのでしょうか。

60歳で現役引退、そんなことできるのか？

まず、会社勤めの現役世代が考えなければならないのは「60歳で引退、65歳から年金暮らし」が現実的に可能かという点です。
おそらく、それは厳しいでしょう。
なぜなら、「人生100年時代」と言われるように日本人の平均寿命が年々伸びているからです。
厚生労働省によると2019年の平均寿命は、男性81.41歳、女性87.45歳となっています。
この結果から考えると、近いうちに男女ともに平均寿命が90歳を超えてくるでしょう。
では、仮に90歳まで生きるとしましょう。
65歳から年金暮らしを始めたなら、その生活が25年間続きます。
しかし、今と同じ年金制度が存続するかは誰にも分かりません。
また、コロナウイルスの影響で社会全体のあり方が変わろうとする中で、60歳まで安定した職場にいられるかも怪しいです。
つまり、「60歳で引退、65歳から年金暮らし」は現実的ではないと思っていた方がいいでしょう。

将来、引退するかしないかは自分次第

65歳からの年金暮らしより現実的なのは、引退時期を遅らせるという考え方です。
平均寿命が年々伸びているわけですから、単純に考えて健康でいられる年齢、もしくは仕事をするのに支障のない年齢も伸びていると言えるでしょう。
ですから、何も60歳に定年を迎えたからといって、そのまま引退する必要はないのです。
体と意欲、そして環境が整っているのなら70~75歳くらいまで働くという選択肢も見えてきます。そうすることで、引退後の生活が短くなりますし、引退時期を遅らせた分だけ貯蓄も可能となります。
さらに引退することなく、生涯現役を選択することも可能です。
この場合、多くが自営やフリーランスといった形になるでしょう。
自身で会社を経営するなどの苦労は伴いますが、引退後の生活を心配する必要はありません。
とはいっても、長い間働き続けたくはないという人もいるはずです。
そう考えている人は早い段階からの準備をおすすめします。
まず貯蓄をして、まとまった資金を用意し、それを引退後の生活に向けて運用するのです。
こうしたことは、早い段階から取り組めば取り組むほど大きな効果が期待できると考えられます。
ただし、運用方法によっては資金を失う可能性もあるので、そうしたリスクも踏まえたうえで取り組むか判断すべきでしょう。

まとめ

将来に対する不安は考え出したらきりがありません。
また、その不安に備えた行動もやり出したらきりがありません。
そのような状態に陥ると、今を生きることができなくなってしまいます。
ですから、今と将来とのバランスを考えた計画と行動が大切になってきます。
もし、バランスのとり方が難しいのならFPなどのプロに相談してみるといいでしょう。