はじめに

民間の医療保険には「通院補償」という特約も用意されています。
これは、思わぬ病気やケガをしたときの手術や入院を前提とした通院が対象となるという前提条件があります。
ただし最近は「まずは投薬治療と通院で様子を見ましょう」というのが大半になってきており、入院日数が少なくなる傾向にあります。
では「通院補償特約」は果たして必要なのでしょうか？
この記事では医療保険の「通院補償」の内容とその必要性について、ご紹介していきたいと思います。

医療保険契約のおさらい

保険の契約内容を見てみますと、柱となる「本契約」とそれに強度を加える「特約」が用意されています。特約は任意で入るオプションですから、契約者が必要だと思ったら付けるものです。
この記事のキーワードとなる「通院」に対する保障も、必要と感じたならば契約に付加できます。ちなみに、特約部分が不要になった場合には、特約部分のみの途中解約も可能です。

通院特約ってどんなもの？

冒頭でお伝えしていますが、「通院補償特約」は、入院や手術の前後に通院したときに給付金を請求できるものです。

保険会社が定めた通院補償の対象となるのは、入院前後120日から180日の期間内で、最長30日までの給付金が支払われます。
例えば、入院前もしくは退院後120日間通院したとします。そうすると、その中の30日分を限度として、給付金が支払われるという仕組みになります。

特約の内容や規定については、保険会社ごとで異なるケースがありますので、ご検討・ご契約の際に、各保険会社窓口におたずねください。

最近の医療の状況は？

先ほども言った通り最近の医療では、入院を短くし通院治療に重きをおいた傾向が見られます。
これは、昨今の医療技術の進歩とともに、国の方針として医療費を抑えるために通院や在宅治療を優先的に押しすすめているためです。

この状況の中、医療保険に通院特約をつけられる保険商品は増えてきています。
ただ前項でお伝えした通り、この特約の条件は限定的です。そのため、あえて通院特約をつけることは、あまり有効手段とは言えないように感じます。

まとめ

いろいろ調べてみて、現在の医療情勢や医療保険の通院特約の特性から、これをオプションとして取り入れることは、あまり有効ではないことがわかりました。
では、長引く通院治療に有効な方法は何かあるのでしょうか？
特定の疾病に限られてしまいますが、現在の医療保険にがん保険をプラスするという選択肢が考えられます。
がん保険にもさまざまな特徴があります。
例えば、がんと診断されたら診断給付金が支払われるタイプがあります。診断給付金は、使用用途を問わないので、通院費用に充てることも可能です。
また、抗がん剤治療および放射線治療を受けるごとに、治療給付金が受けられるタイプがあり、さらにすべての治療費の実費分をカバーしてくれるタイプもあります。
※ただし3つ目のタイプは5年ごとの保険料見直しがあるのでご注意を。

今の時代、日本人の2人に一人はがんと診断される確率が高いと言われています。さらに治療も長期化する可能性もありますので、そのために備えておくこともおすすめです。
大切な人生を守るための保険です。主契約内容だけでなく、特約の内容もじっくり検討して、より希望に合った必要な保険を選んでいきましょう。