民間の医療保険はなぜ必要？

2020-11-30
医療保険

はじめに

もし病気やケガで入院や手術をすることになっても、保険証があるから大丈夫。
このように考えている人も多いのではないでしょうか。
しかし、本当にそうなのでしょうか？
自分で何か備えをしておく必要はないのでしょうか？
結論から先にお伝えしてしまえば、絶対にそれだけで安心とは言い切れません。
民間の医療保険に加入しておいたほうがかなり心強くなります。
それはなぜか？
以下で詳しく考えてみることにしましょう。

公的保険だけで本当に大丈夫？

日本は公的医療保険制度が非常に充実している国です。
病気やケガをしてお医者さんにかかるとき、保険証を持って行って病院や薬局の窓口でそれを見せれば、自分で負担する費用は実際にかかった費用の1～３割で済みます。
もちろん、治療法によっては1～３割の負担と言ってもかなりの出費になることがあるかもしれません。
ですが、そのようなケースでも「高額療養費制度」というのがあるので、一定の額以上に支払った分は手続きをすれば後から戻ってきます。
あらかじめ申請をしておくことにより、窓口での支払額をその一定額内に収めることも可能です。
世界的に見ても、これだけ公的な医療保険制度が充実している国はそれほど多くないでしょう。
しかし、公的な制度だけに頼っていれば完全に大丈夫かというと、そうとは言い切れないケースも少なからずあるのです。

たとえば、ご自身の意思で個室など特別な部屋に入院したい場合に支払う料金。
いわゆる差額ベッド代と呼ばれるものですが、これに関しては公的な制度ではカバーしてくれません。
1日当たり数千円～数万円かかる料金は、全額自腹で支払わないといけませんので、個室に入った場合は1週間程度の入院でも結構な出費になってしまいます。

また、病気を治療したり薬を作ったりする技術は年々進歩しています。
特にがんのような重い病気については、さまざまな技術や薬が新しく開発されています。
ただし、このような最新の治療法の中にはまだ公的医療保険の対象となっていないものも多々あります。
つまり、その分の費用も全額自腹というわけです。
その場合、これらの最新の治療にかかる費用は一般的に相当高額ですので、ご家庭の経済状況によっては治療法の選択肢に入れることすら難しくなるかもしれません。

さらに、入院をするとなるとかかる費用は医療費だけではありません。
入院中に使う備品類の購入費用や食事代に加えて着替えを持っていくなど、世話をする家族が家と病院の間を往復するときにかかる交通費も必要になります。
入院をすると、医療費以外にもそれ相応の出費が生まれてしまうのがふつうなのです。
医療保険に加入したり、さらに気になる部分を特約で補うようにしたりしておけば、上記のような公的制度の対象に含まれない出費もカバーすることができるようになります。
このように考えると、公的な制度に頼るだけではなく、自分自身でも民間の保険商品に加入しておくほうが安心と言えるでしょう。