日本は先進国の中でも有数の保険大国と言われており、医療保険に加入している人は全体の約84％と言われています。しかし、近年は公的医療保険の充実や、在宅医療の推進などから医療保険の必要性が問われています。医療保険に入るべきか否かについて考えてみましょう。

【医療保険は損をする？】
保険料の構成を見ると、契約者が支払う保険料は保険会社の利益と経費が上乗せされて設定されていることから、原理的、数学的に考えてもその多くは損をするようになっています。
このように医療保険は契約者全体から見ると、基本的には損をするようになっていますが病気や怪我に対する保障が全くないと万が一の時に困ります。

【医療保険の必要性】
医療保険の必要性を考える時、公的医療保険の保障についても知っておく必要があります。日本はすべての国民がいずれかの保険に加入する義務があります。公的医療保険では、収入や年齢に応じて自己負担割合が決まっており、私達が病院で治療を受けた場合の医療費の負担を減らしてくれます。
また、高額療養費制度があるため、ひと月の医療費が一定額を超えた場合、払い戻しをされる制度があります。ガンなどで高額な医療費がかかった場合、一般的な収入の人で、8万円弱の負担で済みます。
また、健康保険には病気や怪我で働けなくなった場合に収入を保障してくれる「傷病手当」という制度があります。これは給料の約7割程度が1年半支給される制度ですので、収入減にも対応することができます。ただし自営業者や個人事業主の方には、このような制度がありませんので、気を付けましょう。

【入院時にかかる費用】
医療保険には、付属的に手術保障、通院保障などはありますがメインとなるものは、入院保障です。生命保険文化センターの調べによると、入院時の自己負担額は1日平均21，000円となっており、もし20日入院した場合420，000円必要になります。
しかし、入院時に個室を希望する人や、がんの治療で先進医療を受けたい人などは公的医療保険の対象外になり全て自己負担となりますので、これらに対する備えが必要になるでしょう。

【まとめ】
医療保険の必要性を考える場合、それはすべての人に統一して必要、不必要などを断定することはできません。
それぞれの収入や貯蓄、職業、健康保険の加入の有無、先進医療などの希望、入院時の個室の希望などによって医療保険の必要性は変ってくるからです。
他人と比較して医療保険を考えるのではなく、自身にとって必要かどうかを見極めることが大切です。