差額ベッド代は公的医療保険でカバーされない?

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はじめに

入院の際に自らの希望で個室を利用する場合、一般的には病院側にそのための料金(差額ベッド代)を支払わなくてはなりません。
ところでこの料金ですが、公的医療保険ではカバーされません。
すべて自分で負担しなければならないことになっています。
数日程度の入院ならまだともかく、長期の入院となるとかなりの出費ですよね。
何かいい手はないのでしょうか?
今回はこのテーマについて考えてみることにしましょう。

大部屋と個室の違い

「料金をすべて自分で負担しなければならないのであれば個室でなくても大部屋でいい」と考える方もいらっしゃると思います。
そこでまず、両者の違いを簡単に比べてみましょう。

最も大きな違いはプライバシーです。
大部屋の場合はカーテンで仕切られているだけですので、ほぼプライバシーはありません。
夜にトイレに行くときなど物音ひとつたてるのにも周囲の人に気を使いますし、お見舞いの方がやってきたときでもどうしても周りが気になってしまいがちです。
もちろん、決められた面会時間以外に家族の方がやってこられた場合なども相当気を使うことになってしまうでしょう。
また、入院中というのは心身ともに少なからずダメージを受けている状態ですので、他の患者さんとのコミュニケーションは、人と会話するのが好きな方であっても思ったより大変かもしれません。
それに、就寝中他の患者さんのいびきなどが気になってしまうこともあるでしょう。
その点、個室であれば上記のようなことを心配することなく入院生活を過ごすことが可能です。

一方で、個室の場合は先ほども述べたように料金がかかってしまうことがデメリットと言えるでしょう。
個室料金(差額ベッド代)は高額療養費制度や医療費控除の対象にもなっていませんので、完全に自分の持ち出しということになってしまいます。

ただ、個室を利用すればいかなるケースでも料金がかかるというわけではありません。
たとえば大部屋が満室で個室しか空いていなかったケースや、治療のためには個室が必要とお医者さんが判断したケースなど、患者さん自身の意志ではない場合は料金がかからないことになっています。

どうやって備える?

ここまでの内容を見てみると、お金はかかるがどちらかと言えば「やっぱり入院するときは個室のほうがいい」と考える方のほうが多いのではないでしょうか。
では、どのようにしてその出費に備えればいいのでしょうか?
おすすめはやはり民間の医療保険に加入しておくことです。
入院に対する保障は医療保険の最もメインとも言える部分であり、ほとんどの商品では入院「1日当たりいくら」という感じで給付金が支払われる仕組みになっています。
その給付金を個室料金の支払いに充てることで経済的な心配を少しでも和らげ、安心して個室で身体を治すことに専念ができるというわけですね。

最後に

ひと口に医療保険と言っても、多くの商品が販売されています。
また、さまざまな特約も用意されています。
そして、どのような保険を選び、どのような特約を付ければいいかは個々の事情やニーズにより異なってきますので、専門家の的確なアドバイスをもらってから決めるのが一番安心です。
医療保険選びはぜひ保険のプロまでご相談ください。

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